主にB向けの市場環境を分析するうえで、
どのような業種に商品が受け入れられているか
といったことを分析することは重要です
業種区分の考え方は、人によって解釈が異なる
インターネットへのサービス登録やアンケートなどで、
自分が働いている企業の業種の選択に迷ったり、
人によっては、該当する選択肢がなく、困ったりしたことはないでしょうか？
自分自身も良くこういったことがあります。
商品・サービス説明などで
◯◯の業種に▲▲％使用しているというプレゼンがなされていたとしても、
該当する会社が自分たちは◯◯という業種に属します
と宣言しているわけではなく、
その会社は、◯◯という業種だろうということを人が解釈を行い、
分類をしているわけです。
例えば、業種ごとでそこまで大きく数字が変わらず、
サンプル数が少ない場合は、
解釈の方法によって、導入が進んでいる企業の順位といったものは、
変わる可能性があります。
また、業種の区分自体も人によって、解釈は異なるので、
どういった区分分けをするかによって、
結果と結果から受ける印象は大きく異なります。
業種区分に、公的統計で使われている区分を使う
自分は上記で書いたように、
どういった考え方で業種区分を分類したのかということが気になったりします。
同じような人は、他にもいると思うので、
外部に伝える資料などには、
どういった形で分類をしたのかを記載すると信頼性が増したりするのでは
ないでしょうか。
そういったときに使えるのが、日本標準産業分類です。
日本標準産業分類とは、総務省が定めている日本の公的統計の産業分類です。
分類は、
大分類→中分類→小分類→細分類という風に細分化されています。
細分化された分類であればあるほど、
具体的に記載されているので、どの業種に属するか迷った際には、
細かい粒度の分類の定義を確認し、その定義に基づき
区分していくと良いでしょう。