事業計画書の妥当性を考える際に、考慮したいポイントをまとめてみました。
競合と比較して、妥当な成長率、利益率になっているか
経営の目線で、各事業が作成する事業計画の妥当性について、書いてみます。
事業サイドが作成する計画は、達成ができないということがないように
コンサバに作成されたものであったりすることが、よくあります。
また、意思として、どのような事業計画にしたいかということは大切ですが、
一方でその作成した計画が、どのようなものであるのかを評価したり、
解釈したりするためには、一定の事実が、必要です。
そのための方法としては、
競合と比較して、成長率は高いものになっているかどうか。
利益率はどうかといったことを分析し、
その上で自社の計画を評価するというやり方は、有効です。
上場企業であればIR。非上場企業であれば、
帝国データバンク等の調査機関のデータや、求人広告などに、
対象企業が、データを提供しているケースがありますので、調べてみましょう。
求人の情報は、
企業が今後どういったことをしていくのかということが分かる情報でもあるので、
定期的に確認をするということを習慣にしてしまうと良いかと思います。
マーケットと比較して、高い成長率となっているかどうか
競合比較と近い部分がありますが、
自社が対峙しているマーケット全体と比較して、勝っているかどうか、
シェアを伸ばしているかどうかも、抑えておきたいポイントです。
シンクタンクのような機関が出しているものを活用したり、
入手可能で有れば、マーケット上位の20社程度の数字を合算し、
そのなかでのシェアを認識、計画を達成した際に、
どのようになっているかの予測を立てるといったやり方で、
シェア予測をだすことも可能です。
上場会社以外の企業も含まれてくるでしょうから、
かなりざっくりとした評価にはなりますが、
自社だけの数字で、考えるよりは、全然良いと思います。
他には、GDPやDIといったマクロの経済環境を抑えておくと良いかと思います。
実際、日本のGDPなどは、他の国と比べると愕然とするレベルで、
伸びておらず、そういった事実を抑えておくということは、非常に重要です。
事業のフェーズを考えるということ
３点目は、対象事業のフェーズを考えるということです。
立ち上げ当初の新規事業と既存事業とを同じ判断基準で、
判断すべきではなく、事業のフェーズによって、判断基準を分けるべきだと考えます。
一つのやり方としては、
事業のフェーズごとに基準を設け、その基準をクリアしたら、
次のフェーズにすすめ、クリアができなかった場合は、撤退をするというもの。
新規事業に携わる人たちは、成長率を落とさずに、
既存事業と比較をしてもらえるフェーズまで、なんとか辿り着くようにし、
経営は、それを支援していきます。
いくつか新規事業の成功と失敗を経験している企業は、
過去のトライの結果を踏まえて、
その基準づくりをしていくのが良いでしょう。