買収価格が、
EBITDAの何年分でまかなえるかを表す指標に、
EV/EBITDA 倍率というものがあり、
企業買収の際に、買収価格が割高なのか、
割安なのかを判断する目安になったりします。
「その案件ってEBITDA倍率で何倍？」といった風な使い方です。
EV（事業価値）及びEBITDAとは
EVとはEnterprise Value の略で、
EV＝株主時価総額＋ネット・デット（純有利子負債）という式で算出されます。
ネット・デッドは有利子負債から、
非事業資産価値を引いたものであり、
非事業資産価値とは、事業と直接関連しない資産のことをいいます。
EBITDAとは、
Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization
の頭文字をとったもので、財務分析上の概念の一つです。
EBITDA＝税引前利益＋特別損益＋支払い利息＋減価償却費
という風な式で算出します。
M&Aを積極的に行っている上場企業は、
買収価格と、買収対象企業の純資産額の差額を
のれん代として、定期償却をする必要があるため、
IR上、EBITDAを使用をして、
株主と対話をしているケースが多いかと思います。
EV/EBITDA倍率
M&Aを行う際、
バイサイドは、高値づかみを避けるため、
また価格の妥当性を分析するために、
EV/EBITDA倍率というマルチプルを利用することがあります。
この倍率は、どれぐらいの数字が適切なのでしょうか。
公開されているものとしては、
KPMGさんが、定点観測データとして、
業種別の倍率推移データを公開されているので、
参考になるかと思います。
https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2018/05/market-check.html
事業自体の成長性が高いと見立てられれば、
高い倍率でも買収をするという意思決定になり得るので、
要は、事業計画をどのように考えるか
ではありますが。
計画へのコミット
つまり、大事なのは、
トップラインや
フリーキャッシュ・フローの成長率、成長額を
買収後に事業に携わる人と握れるかどうか。
買収に関わった人が、PMI後も責任者として
その会社を率いるのであれば、
その人自身がその計画をコミットでできるかどうか
対象会社の人材が買収後も残り、
経営をするのであれば、
残る経営陣と、計画を握れるかどうか。
だと考えます。
繰り返しになりますが、
どこまで事業計画にコミットできるかどうかが一番重要で、
その意思決定の内容を他社の買収事例（マルチプル）と、
比較して、自分たちの意思決定がどのようなものなのかを
確かめるという使い方でしょうか。
この辺は、今後も色々と勉強していきたいです。